世帯年収1000万円の家賃相場は？適正額や手取り額、賃貸物件や購入できる住宅の目安も

世帯年収1,000万円の適正な家賃は、いくらなのでしょうか？

そこで本記事では、世帯年収1,000万円の家賃相場や選べる賃貸物件の目安、購入できる住宅やみんなの平均年収について、ご紹介します。

手取り額でシミュレーションした適正額を確認し、予算や住まいをイメージしてみましょう。

 

世帯年収1000万円の割合や手取り額・みんなの平均年収

まずは、世帯年収1,000万円の割合や手取り額、みんなの平均年収を確認してみましょう。

世帯年収1000万円の割合

世帯年収1,000万円の割合について、厚生労働省による「令和6年度の国民生活基礎調査」を基にした下記表で、確認してみましょう。

 

世帯の所得金額	割合
600万円未満	67%
600万円以上900万円未満	17.4%
900万円以上1200万円未満	8.1%
1200万円以上1600万円未満	4.3%
1600万円以上2000万円未満	1.8%
2000万円以上	1.4%

参照サイト：厚生労働省「令和6年度の国民生活基礎調査」

世帯年収1,000万円は、900万円以上1,200万円未満に含まれるため、割合は8.1％になります。

世帯年収900万円未満が、84.4％いる結果を見ると、世帯年収1,000万円は、上位15.6％に入る高所得世帯だといえます。

みんなの平均年収

国税庁の「令和6年度分民間給与実態調査」によると、給与所得者の平均年収は「478万円」です。

内訳は、「男性587万円・女性333万円」となっており、給与所得者の平均年齢は「47.2歳」、平均勤続年数は「12.6年」です。

では、年齢別の平均年収を見てみましょう。

 

	男性	女性	全体平均
20歳～24歳	295万円	258万円	277万円
25歳～29歳	438万円	370万円	407万円
30歳～34歳	512万円	362万円	449万円
35歳～39歳	574万円	351万円	482万円
40歳～44歳	630万円	359万円	516万円
45歳～49歳	663万円	369万円	540万円
50歳～54歳	709万円	363万円	559万円
55歳～59歳	735万円	356万円	572万円

参照サイト：国税庁　令和６年分　民間給与実態統計調査

年齢や性別によって、平均年収が大きく異なることがわかります。

世帯年収1000万円の手取り額

適正な家賃を計算するために、手取り額を把握することが大切です。

とくに、年収が高い場合、税金で引かれる金額も大きくなるため、注意が必要です。

世帯年収1,000万円の手取り額の目安は、片働きの場合「730万円程度」、共働きの場合「770万円程度」になります。

同じ世帯年収1,000万円でも、共働きのほうが、手取り額が高くなります。

 

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世帯年収1000万円の家賃相場や住宅ローンの適正額

世帯年収1000万円の家賃相場

家賃の目安は「手取り額の20％以内が理想」、といわれていますが、家賃が高い都心では、30％程度になるケースもあります。

世帯年収1,000万円の手取り額を770万円と想定した場合、20％は「月々12.8万円」、30％は「月々19.2万円」です。

都市部でも、1LDK～2LDKの賃貸物件を検討できる予算です。

世帯年収1000万円の住宅ローン適正額

世帯年収1,000万円の適正な住宅ローン借入額をシミュレーションした場合、適正額は「5,600万円～5,900万円」、月々の返済額は「15.0万円～15.8万円」が目安です。

一般的に、無理のない住宅ローンの借入額は、返済負担率で「手取り額の25％以内」といわれています。

世帯年収1,000万円でシミュレーションした結果は、下記表の通りです。

 

【世帯年収1,000万円の適正な住宅ローン借入額の目安】

	借入額の目安	月々の返済額の目安
片働き 「手取り額730万円」	5,600万円	15.0万円
共働き 「手取り額770万円」	5,900万円	15.8万円

※上記は、返済期間35年　金利0.7％　元利均等返済　返済負担率25％以内で概算

 

ただし、住宅ローンの適正額は、家族構成や住宅ローンの組み方によって異なるため、上記は目安として頂き、必ずご家庭の条件でご確認ください。

 

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世帯年収1000万円で選べる賃貸物件は？

世帯年収1,000万円のご家庭は、「月々12.8万円～19.2万円」の家賃を目安として、賃貸物件を検討できることがわかりました。

では、予算内で、どのような賃貸物件が考えられるのか、例として東京の家賃相場を見てみましょう。

 

【東京の家賃相場】

自治体	家賃相場 1LDK	家賃相場 2LDK
千代田区	21万円	30万円
港区	25万円	38万円
文京区	18万円	25万円
台東区	17万円	23万円
品川区	18万円	24万円
世田谷区	16万円	21万円
杉並区	15万円	19万円
江東区	16万円	23万円
墨田区	17万円	22万円
立川市	11万円	12万円
三鷹市	13万円	15万円
府中市	11万円	13万円
狛江市	11万円	15万円
清瀬市	9万円	10万円

※上記表は、2025年11月の家賃を独自に調べた値。

世帯年収1,000万円の場合、東京23区外であれば、1LDK～2LDKを予算内で選ぶことが可能です。

一方で、23区内の場合、1LDKでも手取り額30％を超えてしまうエリアもあり、住居費が家計を圧迫するリスクが高くなります。

 

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世帯年収1000万円で購入できる住宅は？

賃貸物件ではなく、住宅を購入する場合は、どうなるのでしょうか？

世帯年収1,000万円のご家庭は、「5,600万円～5,900万円」を目安として、住宅を購入できることがわかりました。

では、予算内で、どのような住まいを購入できるのか、マンション・注文住宅ごとに確認してみましょう。

マンション

新築マンションの平均価格と世帯年収を見てみましょう。

 

	全国平均	首都圏
購入価格	5,592万円	6,569万円
床面積	66.3㎡	62.2㎡
世帯年収	1,039万円	1,044万円

参照サイト：フラット35利用者 住宅ローン関連調査　2024年度 

新築マンションの全国平均は「5,592万円」になるため、世帯年収1,000万円の場合、予算内で無理なく購入することが可能です。

ですが、マンション価格の高騰が続いている首都圏の平均価格は「6,569万円」であり、東京23区では平均価格が1.2億円を超えたという報道もあり、予算内での購入は難しくなります。

注文住宅

土地付き注文住宅の平均価格と床面積は、下記の通りです。

 

	全国平均	首都圏
土地代	1,495万円	2,285万円
建築費	3,512万円	3,505万円
総額	5,007万円	5,790万円
床面積	111.1㎡	108.0㎡
世帯年収	729万円	800万円

 

注文住宅の場合、土地付きで「5,007万円～5,790万円」ほどで、床面積100㎡越えの広々とした住宅を建てることが可能です。

また、東京23区でも、狭小地を活用した3階建て・3.5階建て・4階建てにすることで、土地代を大幅に抑えて、ご家族に必要な部屋数や広さを確保できます。

利便性の良い都市部では、家賃が高騰しているため、賃貸ではなく、狭小住宅の購入を検討されるパワーカップルが、増加傾向にあります。

 

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まとめ

世帯年収1,000万円の家賃相場やみんなの平均年収、賃貸物件や購入できる住宅の目安について、ご紹介しました。

都市部では、家賃が高騰しているため、立地や広さを妥協しなくてはいけないケースが増えています。

そこで、予算内で広々とした住まいを選ぶために、賃貸ではなく狭小住宅の購入を検討してはいかがでしょうか？

東京で土地を最大限に活用した注文住宅をご希望の方は、23区内での施工実績が豊富なクレバリーホーム東京まで、お気軽にご相談ください。

 

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